夫婦ともに高学歴で、専門職か管理職というタフな仕事に就き、上昇志向が強い、キャリア志向の「デュアルキャリア・カップル」が増えている。彼らに先達のモデルはなく、2人で力を合わせて、家庭と仕事の両面でうまくいく生き方を見出していく必要がある。そこで、こうしたカップル113組を6年間かけて調査し、それぞれが課題をいかに克服したかを明らかにした。その共通項、すなわち人生における3つの転換点を乗り越える方…

ヘッドハンターとしての職務経験とともに、女性CEO57人に対する面談調査から、女性が成功するには配偶者選びが最も重要である、と筆者は主張する。カップルの間で仕事と家事の役割を適宜交代し、キャリアに関する意思決定を加重調整し、転居をいとわず、他者の相当な支援を得る必要である。一方が相手のために譲歩することがあっても、機会に応じて優先順位が変わることが、デュアルキャリア・カップルにおいては必要である。

仕事のために、結婚関係は維持しながらも、別居するカップルが増えている。関係をうまく続けるためには、住まいの距離、コミュニケーションツールの活用、終了期間の目標設定など考慮すべき点がある。同居を再開する際にも調整が必要である。

仕事にも子育てにも深くコミットしようとするプロフェッショナルたちは、「仕事に集中できない人間」だと見なされることに不安を抱くと同時に、子どもと十分に向き合えていない自分に罪悪感を覚えている。自分のキャリアを構築しながら、我が子を愛するよき母・よき父であることは、想像を絶する苦労を伴う。ただ、それらを両立する際の課題を突き止められれば、先手を打って回避したり、緩和したり、コントロールしたりすること…

互いのキャリアをそれぞれが実現しようとするカップルを、企業はどう支援できるのだろうか。自身もそのような「デュアルキャリア・カップル」の一人であり、ユニリーバ・ジャパンで先端的な人事施策に取り組んできた筆者は、いつでもどこででも働けるという画期的な人事制度を導入した。すると、社員一人ひとりがなぜそこで、どのように働くのかに意識が向き、結果として生産性向上につながった。同時に、自分で決めて選択できる…

デュアルキャリア・カップルは所得や生活水準が高いとされる一方、ハードワークをこなしながら家事や育児との両立を迫られるなど過酷な話もよく聞かれる。とりわけ日本の女性は、社会的背景も相まって、仕事と家庭の二者択一のジレンマに悩まされ、心身ともに疲弊している。どうすれば負のスパイラルから抜け出せるのか。夫が大学教授、妻が研究員かつ経営者という、夫婦でユニークなキャリアを築き、幸福学の本を共著で出版する…

デジタルイノベーションにより、企業間の競争ではなく、計画的に形成されたエコシステム間の競争が台頭している。エコシステムにおいては、伝統的な業界の垣根を超え、多数の関係企業が連携を取り、複雑でカスタマイズ可能なバンドル型の製品・サービスが提供されている。ここでは、企業や業界を起点とした従来の戦略フレームワークはもはや通用しない。本稿では、エコシステムをベースとした戦略に欠かせない、5つの視点を提供する。

他社とビジネスを始めると、些細なすれ違いが重大なトラブルを招くことは珍しくない。そのため契約を締結する時には、あらゆる事態を想定して、相手より少しでも優位に立てるような条項を大量に盛り込むことが一般的だ。だが、争いを前提とした関係性を築いてしまうと、自分たちに不利益な行動を選択させる動機を与えかねない。筆者らは、このような「取引的契約」ではなく、当事者同士がビジョンを共有することで利益相反を防ぎ、かつ法的な強制力を有する「関係的契約」から始めることを推奨する。本稿では、契約理論の研究でノーベル経済学賞を受賞したオリバー・ハートら執筆陣が、この新しい関係性を構築するうえで有効な5つのステップを示す。

1995年にフォーチュン・グローバル500にランクインしていた日本企業の数は、米国に迫る勢いだったが、国内経済の成長の鈍化、また生産年齢人口の減少による生産性の落ち込みなどにより、その後失速した。現在、中国も多数の企業がランキングに名を連ね、米国を抜く勢いだが、実は当時の日本の状況と非常に似通っており、日本企業と同じような道をたどるかもしれない。中国の現状を分析しつつ、中国がこれを逃れるには、グローバルなリーダーシップ能力を築くことだと指摘する。

生産性の向上を目的にしたインテリジェントマシン（知能機械）が、人間と業務をともにしつつある。これまで、業務の熟練度を高めるには、経験者に学ぶという伝統的な手法が主だった。しかし、今後は従来スキルに加え、マシンを利用した新たなスキルを高めることも同時に求められる。新旧の業務スキルを並行して高めるために、組織として注目すべきなのが「シャドーラーニング」の実践者だ。彼らは組織内でいかに志向し、行動しているのか。そして、組織は彼らのノウハウをどのように取り込むべきか。いくつかの具体例から学ぶ。

企業の不祥事が絶えない。大半の企業に防止プログラムがあるのに、不祥事が続くのは、改善すべき点があるということだ。行動科学によれば、善意の人でさえ、倫理については他人の影響を受けやすいことがわかっている。したがって倫理は、単に信念の問題ではなく、組織デザインの観点から考えることが必要だ。筆者らは、倫理的文化をデザインするうえで押さえるべき4つの特徴を見出した。

「どこででも同じことを繰り返していたら、けっして勝てません。私たちは新しいものに挑んで成功してきました」