同じような経歴を持ち似たような環境にいるにもかかわらず、意欲的に仕事を行う従業員と、疲れ果てて燃え尽きる従業員とがいる。その差はなぜ生じるのだろうか。『さぁ、才能（じぶん）に目覚めよう』などのベストセラーを出した筆者らが19カ国、1万9000人以上を対象にした最新の従業員エンゲージメント調査からは、意外なことがわかった。エンゲージメントは組織文化や個人の資質に左右されるものではない。組織図には表…

従業員エンゲージメントを考えるうえで、チームの果たす役割が大きいということは確かだろうが、リーダーが威圧的なチームでは、メンバーは萎縮したりやる気を失ったりしてしまいがちだ。そして現実に、こうしたチームは多い。この課題を解決する方法として、筆者が本稿で提案するのが、即興コメディで使われるテクニックだ。基本ルールを設定し、意図的にコラボレーションを促すもので、ビジネスリーダーはこの方法を応用すれば…

コンサルタントや経営者には、従業員エンゲージメント調査への期待と信頼が大きいようだ。しかし研究者の視点で、従業員の業績との関連性を見ると、必ずしもエンゲージメントの効果が明らかとはいえない。業績を高める意味では、給与水準や上司のマネジメントなど他の要因が強いからだ。調査の限界を把握したうえで、エンゲージメントの考え方を活用していくことが肝要である。

新浪剛史氏は、ローソン社長として同社の急成長を牽引したのち、2014年、創業家以外からは初めてサントリーの社長に就任した。サントリーは当時、ビーム買収に象徴されるようにグローバル化を積極的に進めており、異文化との統合をいかに果たすかが重要なミッションであった。新浪氏は経営者として、この困難な課題とどう向き合ったのか。本稿では、同氏のリーダー哲学が語られる。

企業が掲げるビジョンを、従業員が理解・共感し、その達成に向けて、個々の能力を自発的に発揮することを促すエンゲージメント経営は、先進的な企業で導入が着々と進んでいる。さらに、人材が競争優位の源泉となる傾向が強まる一方、流動性が高まり、その争奪戦が激化する中、これまで以上に従業員との密接な関係を長く維持することが企業に求められ、「持続可能なエンゲージメント」という新たな概念が生まれている。本稿では、…

人工知能（ＡＩ）はあらゆるビジネスの可能性を広げており、多くの企業幹部はＡＩ導入を喫緊の課題だと気づいている。だが、実際はＡＩの導入とその拡大に苦慮しているようだ。マッキンゼー・アンド・カンパニーの調査では、ＡＩの導入を広げるうえで基盤となる中核的な取り組みを行っている企業は、わずか8％だった。ＡＩを組織に適応させていくうえで、何が障壁となっているのか。ＡＩ導入で意思決定がいかに変化するのか。これらを踏まえ、プロジェクトを担うチームのあり方から、従業員教育への投資の考え方、リーダーの役割まで多様な観点から、ＡＩを競争力に変える組織づくりについて明らかにする。

『アベンジャーズ』シリーズをはじめ、マーベル・スタジオが独立製作した22本の映画作品は大ヒットを記録している。いずれの作品にも特撮技術が効果的に用いられ、魅力的な主人公が悪と対峙するストーリーが展開されるのが特徴だ。一見すると、単調なヒーロー作品を焼き増ししているだけにも思えるが、そうではない。そこには、マーベルらしさを維持しながら、刷新を続ける仕組みがある。筆者らは、同社の成功要因を4つ挙げているが、それらの要因はコンテンツ業界に限らず、あらゆる産業で応用できるものだ。

アダム・スミスとリカードによる生産性向上の議論は、テイラーの科学的管理法、さらにはデミングのTQCへとつながった。マネジメントは時間、原材料、資本などの無駄の排除を目指し、効率は美徳とされた。しかし、筆者は高度な効率化に警鐘を鳴らす。効率が向上するにつれて効率化の恩恵が不均等に配分されるようになり、専門特化が進み、最も効率的な企業の市場支配力が強まりゆく一方だからである。そして格差が生まれ、社会不安の種も生まれるというのだ。これを正すためには、一般的には競争優位の源泉と考えられていない「レジリエンス」を重視し、獲得することだと主張する。困難から立ち直る力であるレジリエンスにより、長期的には安定した公平な事業環境が生まれるだろう。

「子どもの頃、マイナーリーグの試合やマウンドによく出入りしていました。その時に『これは最高の仕事だ』と思ったのです。ここに入れば一生野球ができると考えました」