山口県の商店街で紳士服小売りを営んでいた小郡商事は、ファーストリテイリングと名称を変え、世界的な大企業へと成長を遂げた。同社の柳井正会長兼社長は、国境や産業の境界が薄れ始めているいま、企業も個人も、世界中のあらゆる問題と無関係ではいられない時代が訪れたと言う。そうしたグローバルかつフラットな環境で勝利を収めるためには、何事にも好奇心を持つことが不可欠だが、現代の日本人には、競争とは勝たなければな…

最近の研究から、好奇心が企業業績に果たす役割は、従来考えられていたよりもはるかに大きいことが判明した。また、リーダーがマネジメントを少し改めると、従業員の好奇心が刺激されて、会社をよりよい方向に導けることと、その一方でリーダーは、それに伴うリスクが高まるのを恐れて、好奇心を抑え込んでしまう傾向にあることもわかった。本稿では、こうした好奇心の恩恵と、その発揮を妨げる要因について詳述したうえで、リー…

人工知能（AI）の研究において、最先端分野の一つが「好奇心」であることをご存じだろうか。人が好奇心を持つのと同じように、AIにも好奇心を持たせることで、その学習効率を大幅に上げる研究成果が生まれている。それでは、そもそも、人とAIにとって、好奇心とは何なのか。そして好奇心を身につけたAIは、どう進化していくのだろうか。気鋭のAI系スタートアップの経営者であり、情報理論と神経科学の観点からAIに意…

好奇心はこれまで、単一の資質だととらえられ、「どれくらい好奇心があるか」に焦点が当たりがちだった。しかし、近年の研究では好奇心を細分化してとらえるようになっている。本稿では「どのような好奇心があるか」を考えるための５つの類型を提示し、それぞれが仕事と人生にどう役立つかを考える。※本稿は「好奇心を収益向上に結び付ける5つの方法」の内容を基に構成されています。

エゴンゼンダーは３０年にわたり、潜在能力とコンピテンシーの２つを主な軸として、リーダーの評価を行ってきた。本稿では調査から明らかになった、好奇心がリーダーの評価や成功に与える影響を明らかにする。※本稿は「好奇心を収益向上に結び付ける5つの方法」の内容を基に構成されています。

質問には絶大な効果がある。組織においては学習や意見交換を促し、イノベーションやパフォーマンス向上に拍車をかけ、チーム内に信頼を構築することができる。しかも、リーダーにＥＩ（感情的知性）が求められる時代、質問によってＥＩが必然的に磨かれ、またそれが質問力を向上させるという好循環が生じる。本稿では、優れた質問者になるための具体的な方法を示す。  

ＪＰモルガン・チェースは、２００８年の金融危機はうまく乗り切ったものの、デリバティブ取引で巨額の損失を出すなどの問題も起こった。同行を１２年にわたって率いてきたジェイミー・ダイモンは、こうした難局を乗り越えて、同行を成長軌道に乗せ、２０１６年には米銀史上、最高益を叩き出した。破綻したデトロイト市の再建にも取り組むダイモンに、金融業界が抱える課題のほか、企業の社会的責任やＣＥＯのアクティビズム（積極行動主義）、優れたリーダーシップの秘訣について聞いた。

これまでの政治的リスクといえば、「現地政府による外国企業の接収」など、とても単純なものだったが、いまは多様化している。それぞれの発生可能性は低く見えるが、どこでも起きる可能性があり、それらが相まって企業の事業を揺るがすような事件が起きるおそれもあるのだ。本稿では、政治的リスクが複雑さを増した要因を分析したうえで、それに対処するためのフレームワークを提示する。このリスクの理解、分析、排除できないリスクの軽減、効果的な危機管理と継続学習のための対応力整備、という４つのコンピテンシーに重点を置いたフレームワークは、多くの企業にとって応用可能であり、実践的行動に結び付くものである。  

企業はこれまで、数多くの新規技術を取り入れてきたが、人工知能（ＡＩ）に対する期待はことのほか大きく、一部の企業はそれに惑わされてしまっている。実際、ＡＩを活用する壮大なプロジェクトの多くは成功率が低く、うまく活用できている事例はビジネスプロセスの改善など、ハードルの低いプロジェクトのことが多い。本稿では、ＡＩが実際にビジネスで活用されている業務を整理し、今後数年間、ビジネス目標の達成に向けてＡＩを活用しようと考える企業のために、その着手方法の指針となるフレームワークを提示する。

米労働統計局によれば、２０００～２００８年、２０１０～２０１３年に、毎年８８万人から１５０万人が一時解雇された。景気拡大中でさえそうだった。あまりに安易なレイオフが横行している。しかしその結果、株価が下がったり、収益性が低下したり、ひいては倒産に至る企業も少なくない。従業員のモチベーションや質も下がる。実は、近視眼的にレイオフするよりも、慎重な人員転換を計画するほうが、技術変革や競争の激化にうまく対応できる。ＡＴ＆Ｔ、ミシュラン、ハネウェル、リクルートなど、成功企業の事例からその方法を提示する

ダイバーシティ（多様性）が叫ばれ、その重要性が認識されるようになっても、アフリカ系米国人が企業のトップとして活躍する例は少ない。ハーバード・ビジネス・スクール（ＨＢＳ）では、アフリカ系米国人学生組合が結成50周年を迎えるのを記念して、アフリカ系米国人卒業生のその後のキャリアを調査した。本稿では、さらなるマイノリティであるアフリカ系米国人女性に注目し、彼女らの成功要因を分析した。その要因は、突き詰めると、再起力（レジリエンス）と人間関係の構築という、誰にとっても重要なスキルと環境にあった。