経営管理能力は模倣が容易で、競争優位には貢献しない。だから、企業の足腰を支えるオペレーションや効率化はミドルマネジャー以下に任せ、経営層はもっと高尚な戦略策定に専念すべきだとする考え方がある。しかし、筆者らが世界1万2000社以上を対象に行った大規模調査では、マネジメント・プラクティスに秀でた企業は、高業績を上げていることが判明した。しかも、組織内で浸透・徹底させるには時間がかかり、容易に模倣し…

戦略とは何か。マイケル E. ポーターによれば、他社にはない「独自性」に優れたポジショニングであり、これを担保する「活動システム」の構築であり、そのために「トレードオフ」を受け入れることであり、したがって「何をやり、何をやらないのか」を選択することだという。本稿は、ポーターの代表作『競争の戦略』と『競争優位の戦略』をめぐるさまざまな議論への答えであり、また反論でもある。DHBR2011年6月号収…

事業の環境変化が激しく、未来や市場を見通した的確な戦略も、他に比類ない水準の経営実践力も、持続的な競争優位を保証するものではない。そんな厳しい時代においても成長を続けた世界企業100社を分析した筆者は、強い競争力に共通する4つの要因を抽出した。それらを日本企業が習得し、非連続な変化の環境を生き抜くことに必要な「学習優位の経営」という施策を提示する。

リーマンショック後、約2000億円の最終赤字を出したヤマハ発動機。その立て直しを行ったのが、柳弘之会長である。構造改革を実施、V字回復を果たし、営業利益率は3％台から9％台にまで改善した。さらに技術開発への投資を拡大し、新興市場での新たなブランド構築へとつなげ、次なる成長の道筋を立てた。売上高が約1.7兆円、うち海外売上高が約9割のメーカーであるヤマハ発動機。その大企業を社長として8年間ハンドリ…

自社が成長できる市場を見極め、事業を選択して、そこに経営資源を集中投入する。事業を展開していく中で、コアコンピタンスを磨き続ける。理論通りの経営で長期間、高収益を続ける安川電機。選別した有力顧客と密接な関係になって、ともに成長を果たす戦略はB2B事業ならでは、である。最強の競合かつ最大の顧客になりうる中国企業とも選別提携して、競争優位を持続している。

ＣＥＯをはじめとするリーダーの最大の責務は、抜本的な方向転換が必要かどうかを認識することだが、その職位に伴う権力や特権ゆえに、社内の誰よりも情報にうとくなってしまう場合もある。みずからの思い込みに疑問を抱かせるような情報、迫り来る脅威やチャンスを教えてくれる情報から隔離されてしまうのだ。求められる任務をまっとうするには、何らかの方法でその地位から一歩足を踏み出す必要がある。そのためには、的を射た質問を心がけること、そして、「ＣＥＯなのに間違っている状況」「ＣＥＯなのに居心地の悪さを味わう状況」「ＣＥＯなのに口を閉ざす状況」へ、意図的に自分を追いやることだ。さまざまな優れたＣＥＯのケースからその方法を学ぶ。

経営は科学であり、ビジネスにおける判断は、データ分析に基づかなければならないという考え方がある。ビッグデータの爆発的な広まりを受けて、この考え方には、いっそう拍車がかかっている。しかし、科学的なデータ分析が、よりよい世界の実現に貢献してきたことは事実だが、だからと言って、それをあらゆるビジネス判断の原動力にすべきだということにはならない。本稿ではこの前提に立ち、経営判断の際に、データ分析だけに頼らず、想像力、実験、コミュニケーションなどの方法を取り入れる重要性を提示する。  

「アジャイル」とは、もともとソフトウェア開発をより迅速に進める手法であった。しかし、環境変化へフレキシブルに対応できるアジャイル手法を、開発部門だけでなく全社に展開して変化に強い組織をつくりたいと考える企業が多くなっている。アジャイルを実践するチームを大企業のさまざまな部門に推進するに当たっては、既存の部門との協調が求められるなど、課題も多いが、本稿では、全社のアジャイル化をいち早く進めてきたボッシュ、ＳＡＰ、ライアット・ゲームズ、Ｓａａｂなどの先進事例を紹介しながら、アジャイルを全社展開するための手順、注意すべき点などを論じている。

大手金融機関や大手メーカーなど、従業員の不正によって、多額の賠償金を支払う企業が増えている。そのため「長期的な成功にはコンプライアンスの強化と社員への徹底が必要だ」と考え、多額の費用をかけて対策を講じている企業が少なくない。しかしながら、その効果は本当に出ているのだろうか、と筆者らは疑問を投げかける。米司法省のコンサルタントも務めた彼らが、真に有効な不正防止対策について明かす。そのカギとなるのが、コンプライアンス対策の効果を回帰分析によって正しく測定するということだ。