日本のアニメーション業界は優れた作品を生み続けているが、その裏には、制作スタッフの長時間・低賃金労働が常態化している現状があることも見逃せない。その中でポリゴン・ピクチュアズは、クリエイティブな世界に製造業のような分業制を取り入れることで効率的生産体制を確立し、従業員に「普通」の労働環境を提供するなど注目を浴びている。ただ、テレビ業界のアカデミー賞として知られる「デイタイム・エミー賞」を受賞した…

リーダーやマネジャーは社員の率直な声を聞くことを望んでいると言う。ところが、そのためにさまざまな手段が講じられても、社員には逆のメッセージと感じられ、効果が上がっていないケースが多いのだ。たとえば、匿名で意見を募る提案箱などは、逆に自由に話すことのリスクを強調しているようなものだし、実際に問題を解決するには、当の社員に話を聞く必要も出てくるからだ。本稿では、真に社員が自由に物を言える職場を実現す…

「顧客の立場で考える」「相手の気持ちに寄り添う」など、ビジネスを進めるうえで「共感」はとても大切である。リーダーシップの要件ともされている。しかし、過度に共感を求めることには弊害がある、と筆者は指摘する。共感しようとすると精神的、感情的に多大なエネルギーを投じることになるが、その量には限りがある。共感疲労に陥った従業員は生産性を落としたり、人間関係を悪化させたりすることもある。また、限界を超えれ…

近年、これまでの縦割りの組織が崩れ、部門を超えた連携やチームワークが重視されるようになった。筆者らの調査によると、マネジャーや従業員が他者の協力や要請に応じる「コラボレーション活動」に費やす時間は５０％以上増加している。その結果、有能かつ協力的との評判が立った人材が、自分の業務に割く時間が確保できない事態も見られる。本稿では、行きすぎたコラボレーションのもたらす弊害と、その改善策について論じる。

多大な従業員と多くの事業部門を抱え、典型的な日本の大企業といえる日立製作所。７年前には史上最大の赤字を計上する経営危機に陥ったが、短期間で営業利益の最高益を更新する急回復を果たした。それを実現した大改革は、事業構造、人事制度、リーダーシップ教育と、経営の要を順序立てて変革していくことで成し遂げられた。しかし、論理は正しくとも、長年培われてきた組織文化や従業員の意識の転換は容易ではない。その難題を…

企業文化とは構成メンバーの思考や行動に影響を与えるものだが、これには実は２種類ある、というのが筆者たちの指摘である。一つは「認知的文化」で、仕事の上での発想や行動を方向づけるものだ。もう一つは「情緒的文化」で、これによって職場におけるメンバーの感情の表出が決まる。ともすれば認知的文化のみが重視され、情緒的文化は見落とされがちだが、筆者たちの１０年に及ぶ調査研究によれば、情緒的文化が従業員満足度や…

変革を続ける世界的エクセレントカンパニーのゼネラル・エレクトリックから、日本の典型的な大企業ＬＩＸＩＬグループへ。２０１１年、藤森義明氏の転身は大きな話題となった。あれから５年、藤森氏はＬＩＸＩＬの変革をどこまで進めることができたか。グローバル化への道筋はつけたものの、中国のＭ＆Ａでの損失も甚大だった。その一方でＬＩＸＩＬ変革への挑戦は、変われない日本企業にとって大きな教訓となるであろう。社長退任直前の藤森氏に、５年を振り返り日本企業が変革するために必要なことを聞く。 ［コラム］ データから見る藤森「変革」経営 永山 晋 早稲田大学商学学術院 助教

技術や分析法の発展により、企業は膨大なアイデアの収集が容易になったが、実際には活用できていない。アイデアの良し悪しを見極める評価基準がないのだ。筆者はこの点において成功した企業２４社を研究することで、アイデアの創造と評価の有効な方法を見出した。それは通説とは異なり、批判の技術に基づくもので、４つのステップから成る。第１に個々の社員に熟考させ、第２に２人一組で批判し合い、第３に多数の社員で議論し、最後に外部の意見を求める。その過程で異なる見解を際立たせ、大胆なビジョンに統合していく。

契約をめぐる顧客との折衝など、仕事での公式な交渉における対処法はわかっていても、こと自分自身の要求を通したいという交渉となると、うまく進められない人は多い。話の切り出し方も難しいし、物別れに終わった場合は「要求の多い人」とか「チームプレー精神に欠ける」などと見なされるおそれだってある。本稿は長年にわたって交渉術を研究してきた筆者がこうした「自分のための交渉」についてのやり方を伝授する。そして、こうした交渉は自分のためになるばかりか、交渉の過程で明らかになった課題が組織変革にうまく作用する場合もあるのだ。