２０世紀には売り手と買い手との間に圧倒的な情報量の差があり、売り手は常に優位に立っていた。雇用主と従業員との関係も同様で、上司は多くの情報を握ることで権力を維持していた。ところがいまや、スマートフォンをちょっといじるだけでだれもが有用な情報を手に入れることができる。「情報の非対称性」は解消され、「情報」はその力を失った。そうした時代に、影響力はどうすれば発揮しうるか。権力によって人を動かすのでは…

リーダーは「温かみ」を備えていたほうがいいのだろうか、それとも「強さ」が必要なのだろうか。ニッコロ・マキャベリは『君主論』のなかで「愛されるより強いほうが安全である」として強いリーダーを希求した。現在でも多くのリーダーは自分の強さや能力を強調する傾向があるが、本稿の筆者たちは、これは誤ったアプローチであると言う。まず温かみを示して信頼関係を築かなければ、強さは恐怖や敵意しか生まず、リーダーに心か…

経営環境の変化に応じて、企業も事業再建、組織再編、戦略転換などの変革が必要になる。しかし、変革を進め、成功させるのは容易ではない。既存の秩序や仕事のやり方に馴染んできた人々の抵抗に遭い、途中で頓挫することも珍しくない。リーダーの多くが変革に失敗するのとは対照的に、見事に変革を成功させるチェンジ・エージェントがいる。彼らは必ずしも上位の役職に就いているわけではなく、地位に伴う影響力を通じて変革を実…

人は何かを決める時、合理性だけでは説明できないような意思決定を行うことがある。たとえば、買おうどうか迷っていた新しいスマートフォンを、自分が尊敬している人が高評価していると、それをきっかけに買ってしまうことはないだろうか。あるいは、同じことを言っても、ある人の提案は受け入れられるが、別の人の場合は受け入れられないという場面を見たことがある人も多いのではないだろうか。人の意思決定を左右するような力…

アメリカを代表する社会心理学者のロバート・チャルディーニは、影響力の研究分野で第一人者とされる。２００１年に上梓したＩｎｆｌｕｅｎｃｅ（邦訳『影響力の武器』）は２００万部を超すベストセラーとなり、２７カ国で翻訳された。チャルディーニは「説得」における人間心理のメカニズムを解明し、説得力には６つの原則があると論じている。本インタビューでは、相手の立場や文化によって、影響力を行使する際の原則が異なる…

多くの企業で、その企業の中核事業を支えるさまざまな部門や職能が存在する。人事部門、マーケティング部門、ＩＴ部門、監査役などだ。彼らがその専門知識を活かして社内の発言力を増し、真価を発揮するためには、全社にわたる影響力を積極的に築いていく必要がある。筆者たちが調査したイギリスの２つの銀行のリスク管理部門は、２００６年時点ではどちらも行内で似たような立場にあった。しかし、一方は、不確実性を管理可能な…

マネジャーになると役割に応じた権限が与えられる。しかし、人を動かすために権限だけでは十分とはいえない。与えられた権限が同じでも人に与える影響力に違いが出るのは、権力の違いからである。つまり権限と権力は別物である。本稿は、優れたマネジャーはどのように権力を身につけ、これをどのように行使して影響力を発揮しているのかを、２６組織２５０人の管理職へのインタビュー調査から明らかにするものである。発表された…

企業の社会的存在が巨大となった20世紀。もはや経済活動を担う存在のみならず、社会的な責任を求められるようになった。ＣＳＲ（Corporate Social Responsibility）の考えの台頭である。一方でＣＳＲは株主価値を高めることとの関係が曖昧であると批判されることもあった。その頃、戦略論の大家マイケル・ポーターが提唱したのが、ＣＳＶ（Creating Shared Value）である。つまり、経済価値と社会的価値の両立を追求する新たな戦略論である。今日、ＣＳＶを最も積極的に取り入れる企業の一つが、ネスレだ。世界最大の食品メーカーである同社は、スイスに本社を置き、世界のほとんどの国々で事業展開するグローバル企業の代表でもある。ネスレがＣＳＶに取り組んできた背景には、会長のピーター・ブラベック－レッツマット氏がリーダーシップを発揮してきた点が大きい。世界を代表する企業が、なぜＣＳＶを推進してきたのか。ブラベック会長にインタビューした。

共通価値の創出がこれからの競争優位の源泉となることに、ビジネス・リーダーは気づいている。しかしながら、実際に社会的価値と事業利益を両立させるのは容易ではない。実際に成功している企業は、どのような取り組みをしているのか。ネスレがインドで発売した香辛料〈マギー〉による栄養不足の解消、ノバルティスがインドで提供した医療サービス、マースがコートジボワールで取り組んだカカオ豆の増産、ボーダフォンがケニアを中心に展開した〈Ｍペサ〉。これらはいずれも途上国への社会貢献であるとともに、事業としても利益を上げているプロジェクトである。本稿では、こうした企業の実例から、考慮すべきポイントと選択しうるアプローチを特定し、共通価値の創出に欠かせない５つの要素を明らかにしている。

1961年1月、ジョン F. ケネディが43歳で第35代アメリカ大統領に就任した。盛田昭夫は40歳の誕生日を迎える直前だった。フロンティアを切り拓く同世代のスピーチは、盛田に大きな共感をもって響いたことだろう。その頃、井深大もまた、「ソニーは東芝のためにモルモット的役割を果たした」との記事に最初は憤慨していたが、「モルモット精神もまたよきかな」と開拓者精神を発揮していく。その底流には、揺るぎない信念があった。

「普通のビジネス書を読むより大変」といわれる本誌『ＤＩＡＭＯＮＤハーバード・ビジネス・レビュー』。はたしてその読者は、どのような経営書を評価するのだろうか。「人に薦めたい本」「後世に残したい本」を教えてくださいという編集部の呼びかけに対し、数多くの読者に応じていただいた。経営書の範囲は、ビジネス書から自己啓発本とマネー本を除いたものとした。経営書の定義はそれぞれのようで、選ばれた本のなかには書評本や経済学者の著書も含まれる。いずれにしろ目の肥えた読者が選んだランキングは、読み応えのある濃厚な内容のものが並んだ。クレイトン Ｍ． クリステンセン、ゲイリー・ハメル、フィリップ・コトラーなどの大御所に加え、クリス・アンダーソンやシェリル・サンドバーグといった近年注目の著者もランクインしている。また、翻訳書が幅を利かせる経営書のなかで、上位３冊は日本人著者のものとなった。初めての試みとなる「ベスト経営書」は、まさに弊誌読者の見識の高さが表れる結果となった。