DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビューの最新号から厳選した論文を公開しています。

ビジネスの世界で、今までの勘と経験に基づいた意思決定から、よりデータに基づく合理的な意思決定に変えていこうという動きが加速している。今巷で流行しているビッグデータ・ブームは、このような「データに基づく意思決定」の延長上にあるものである。ビッグデータの本質とは何か、そのために経営者が知らなければならないことは何か、落とし穴はどこにあるのか。本連載では、ビッグデータについて経営の立場で知っておくべきことについて、様々な角度から検証していく。

会計や企業価値評価のグローバル化、グローバル人材の育成・登用など、グローバル経済の進展が、日本企業に突きつける新しい課題をどう乗り越えていくべきか。注目のグローバル企業のキーマンに聞く。

近代国家形成という激動の時代に、各分野において先駆的役割を果たし、「父」なる称号を得た偉人たち。彼らが「父」と呼ばれる理由は、その功績だけではありません。出生地や出身学校、生活基盤を置いた地域、あるいは教鞭を執ったり研究を行ったりした機関などでかかわった人々が、彼らの「偉業と志を後世の人々に語り継がなければならない」という強烈な思いから、その功績を称えてきたことが大きいのです。本連載では、「父」と呼ばれた偉人の功績をたどりつつ、「父」なる称号の持つ意味について考えたいと思います。

「営業の達人」のスキルは努力の賜物であり一朝一夕に身につくものではありません。でも実は、日々の営業活動のなかに、これを習得する近道があります。困っていること、わからないこと、迷っていること等々は「営業目標を達成するために最も重要な成功の鍵」です。これらの問題を「発見」し、「解決」することで、営業プロフェッショナルとしてのスキルが培われます。

マッキンゼーの採用マネジャーを12年務めた伊賀泰代氏。「超難関」と言われる同社の採用試験では、どのような人材を「できる人」と見なしていたのか。またどのような人を採用しようとしていたのか。いまの日本に必要な人材像についても聞きました。

意思決定を下すために、経営者ほど思考を重ねる必要性のある仕事はない。その一方で、常に多忙で、時間に追われるものである。そんな経営者は、考える時間をいかに確保しているのか。毎回、さまざまな経営者に、思考の時間について伺う。

高校時代、英語で赤点を連発した筆者がハーバード・ビジネススクールに入学した。そこで学んだのは、グローバルで活躍するために必要な本物の英語力だった。

DIAMONDハーバード・ビジネス・レビューに掲載した論文の中から原文を掲載します。

グローバル化が圧倒的な勢いで進むなか、自分が生まれた国や地域にとらわれずに活動することは、もはや珍しいことではない。INSEADのリンダ・ブリム教授は、そうした人材を「グローバル・コスモポリタン」（Global Cosmopolitans）と称した。本連載では、米国、英国、フランス、スイスなどさまざまな国で学び、働いた経験を持つ京都大学の河合江理子教授が、日本発のグローバル・コスモポリタンを紹介する。

現代社会は、日々、生産性の向上が求められている。しかし同時に、新しい何かを生み出す「創造性」もビジネスパーソンに不可欠である。本連載は、新たな価値を提供し続けるトップクリエイターに、創作の過程で不変とするルールを語ってもらうことから、その源泉を探る。

人気経営学者・楠木建が、１週間で見たり聞いたりした出来事から、日々の雑感を1400字で綴る。

本格経営書として異例のベストセラー『ストーリーとしての競争戦略』の著者、楠木建一橋大学大学院教授が、日々の出合いや観察からことの本質を見極め、閉塞を打ち破るアイデアを提言。

多くの企業が新興国市場への進出を目指す中、購買力で言えばもう一階層下の包括的（ＢＯＰ)市場には約40億人超の人口が存在する。このコラムは、企業戦略理論に立脚し、経済性と社会性を意図的に同時追求するポーターやクレーマーの言う「共有価値」、谷本（早大）の主張する「企業社会論」など、既存の企業戦略論に修正を迫る考え方をとりこみながら、実際に企業が包括的市場と他の新興国・先進国市場をいかに連動させながら成功するか、その条件を明らかにする。

ネット時代に入って十数年。多くの情報がネットで公開されるようになり、また、過去の情報の蓄積もかなりのものとなった。ネットにつながったデバイスさえあれば、官庁統計・資料のほか、上場企業の決算短信や有価証券報告書にいたるまで、簡単にダウンロードすることができる。こうした企業の財務データなどの公開情報を新聞報道・雑誌記事の情報と組み合わせると、思いの外、いろいろなことがわかる。その具体例をいくつか示す。

「改善」と聞くと、随分と些細なことで、企業経営を論じる際には、語るに値しない小さなことだと感じる方も多いのではないかと思われます。昨今は、まさに「イノベーション」が必要なのであって、「改善」はもう時代遅れだといった感覚すらあるのではないでしょうか。しかし、あえてこのような些細な活動の細部にこそ、長期的には企業の持続的競争優位に繋がるヒントが隠されていると考えます。本連載講座では、このような前提に立って「改善」活動のマネジメントについてお話したいと思います。

CFOをはじめとしたファイナンス部門の本来の仕事は何か。日本の経理部門の仕事というと、会社の数字を集めて社長にレポートする“裏方さん”というイメージがある。しかし、本来は数字を基にして経営陣や事業部門にリスクや改善点を指摘することなはずだ。これは、グローバル企業ではすでに常識である。グローバル市場へ勝負に出なくてはならない日本企業にとって、経理部門のグローバル化も、待ったなしの課題である。本来のCFOの役割や経理部門はどうあるべきか。日本に拠点を持つグローバル企業のCFOへのインタビューから、そのヒントをさぐる。

イノベーションを意図的に生み出すのは簡単なことではない。どのようにすれば組織的に、繰り返しイノベーションを生み出すことができるのか。エスノグラフィーの活用による人間中心イノベーションに、ひとつのヒントがある。この連載では、エスノグラフィーを使って問題をリフレームし、飛躍的なイノベーションへと結びつけていく方法を紹介する。

米国を中心に、いま、取締役が企業経営に果たす役割が見直され始めている。従来のような不正の防止という受動的な役割にとどまらず、戦略上の重要な判断にまで影響を与えるようになった。日本でもこの動きは見られ、たとえば社外取締役の導入などが進んでいるが、単に形式的な存在であることも多い。本連載では、マッキンゼー・アンド・カンパニーの知見と綿密な調査に基づき、取締役を経営の主体へと進化させるために不可欠な論点を提示する。

「ディープテック」という言葉をご存じだろうか。もしかしたら、初めて耳にする方も多
いかもしれない。意味は「最先端の研究成果」であるが、この言葉には、人工知能
（ＡＩ）やロボット、通信、半導体、宇宙・航空工学や地上の移動体、ゲノム、ライフサイ
エンス、素材化学など、いま最も注目される研究領域の意味合いが含まれている。実は、
欧米を中心にこのディープテックが脚光を浴びている。東芝の研究者からグローバルで投
資するベンチャーキャピタリストになり、日本の「眠れる研究者」を起こそうと活動する
中島徹氏が、ディープテックとは何か、そしてその最前線を明らかにする。

過去の成功事例やデータから、成功する新しい戦略は生まれるのか。この疑問を経済学者の岩井克人先生との対話を元に解き明かし、新たな競争戦略の手法を紹介する。

国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）最大の実験棟「きぼう」をはじめ、日本の宇宙事業は、日々、発展を遂げている。その裏には、宇宙飛行士の活躍はもちろん、彼らを支えるスタッフの存在がある。本連載では、日本の宇宙事業を支えるJAXAのチームワークに迫る。

なぜ、同じ「経営」をテーマとしながらも、経営の実務と学問としての経営戦略の間には、これほどまでに大きな隔たりが存在するのか。たしかに、実務家が経営戦略の理論をそのまま実践しても、短期的な売上には貢献しないかもしれない。しかしだからといって、経営戦略は実務の役に立たない、と決めつけるのは早計である。経営の実務と学問としての経営戦略を適切に結びつけることで、その真の価値が見えてくる。本連載では、長く実務の世界に身を置きながら、学問としての経営学を探究し続ける、慶應義塾大学准教授の琴坂将広氏が、実務と学問の橋渡しを目指す。

DIAMONDハーバード・ビジネス・レビューに登場した国内外のエグゼクティブが、ビジネスの新しい視点、自社の戦略を解説します。

経営学者のジェームズ・アベグレンが、著書『日本の経営』の中で、日本企業の特徴として終身雇用、年功序列、企業内組合を挙げたのは1958年のことである。以来50年、功罪の判断はさておくとして、この「日本的経営システム」は今、様々な側面で制度疲労を起こしている。この制度疲労を改革するにはどうしたらよいか。今連載では、人事・組織に特化してコンサルティングを展開するヘイ・グループが、日本企業が共通に抱える人事・組織面での課題を4つ指摘し、具体的な解決へのアプローチを提言する。

日本企業におけるイノベーションの停滞が嘆かれて久しい。一般に、イノベーションの停滞はマーケティング、あるいは研究開発にその責が帰せらることが多いが、我々ヘイグループは、組織あるいはリーダーシップのあり様にこそ、その真因があると考えている。この連載では、ヘイグループが世界中で展開している組織アセスメントのデータを用いながら「イノベーションを起こせる組織」と「イノベーションを起こせない組織」では何が異なるのか？「イノベーションを起こせる組織」を構築するためには、何が必要なのかを明らかにしたい。

あれほど強かった日本企業がなぜ――。半導体、エレクトロニクス産業の現状を見て、そんな思いを抱く人は多いだろう。この疑問を解くカギが技術経営（MOT）である。日本企業復活の出発点は、過去の失敗を正しく認識し、そこから学ぶ姿勢を持ち続けることだろう。今回、その学びを先導してくれるのが、東京理科大学大学院イノベーション研究科研究科長の伊丹敬之教授である。伊丹教授の誌上講義を、3回シリーズでお届けする。

注目企業や産業など、幅広いテーマを扱うDHBR.netの特別企画。

多様な働き方の重要性に注目が集まって久しいが、社会的責任、あるいは人的資本への長期投資と捉える向きが強く、企業における取り組みは広がっているとは言い難い。しかしながら、生産年齢人口の減少への危機感が広まりつつある現在、働き方の改革は新たなステージを迎えようとしている。外資系人材サービス会社・アデコ代表の川崎健一郎が斯界の権威に話を聞きながら、その改革の道筋を探る。