Illustration by Sol Cotti

オフィス勤務をいつ再開させるか、そもそも再開させるべきなのかと、多くの企業が悩んでいる。従業員が会社を選ぶ条件として労働環境をますます重視する中、彼らが出社したいと思えるようなオフィスをデザインすることは、優秀な人材を定着させるうえで不可欠である。本稿では、そのための4つのヒントを紹介する。


 コロナ禍が3年目に突入し、オミクロン変異体による感染が急拡大する中、ナレッジワーカーの通常のオフィス勤務をいつ、どのようにして再開させるか、そもそも再開させるべきかについて、世界中の企業が思案している。

 まさにいま、従業員の考え方や優先順位は変化している。最近のマッキンゼー・アンド・カンパニーの調査によると、従業員が重視しているのはウェルビーイングとフレキシビリティ、そしてワークライフバランスだ。昨年、マイクロソフトが実施した調査では、世界の労働人口の41%が1年以内に転職したいと考えており、55%がその決断を左右する要素として「労働環境」を挙げている。

 筆者らが所属する設計事務所NBBJは、2020年に得がたい経験をした。韓国のフィンテック企業、ハナ銀行の本社ビルの設計を任されたのだ。パンデミックにより、ビジネスリーダーがオフィスの存在意義を再考せざるをえなかった時期のことだ。

 ただし、ビルの設計プロセスも、完成した建物も、単に新型コロナに対応させたわけではない。パンデミックは何年も水面下で進行していた傾向を浮き彫りにし、加速させたのだ。その中には、従業員の心身の健康に対するいっそうの配慮、幅広い世代から成る従業員のニーズ、企業のパーパス重視の姿勢、リモートワークへの転換などが含まれる。

 パンデミックが起きたことで、トップレベルの従業員を定着させ、組織に繁栄をもたらす文化を築くことは、企業にとってますます困難かつ重要になった。本稿では、それを実践するために筆者らが採用している原則や、ハナ銀行プロジェクトからの学びを紹介する。また、オフィスでの対面勤務に復帰したいと従業員に思わせるために、企業が小さな変化あるいは大規模な変化を起こす方法を提案する。