2022年3月号

日本マイクロソフトはワークスタイル変革をいかに実現したか

働き方の多様性を競争力につなげる3つのポイント

小柳津 篤 :日本マイクロソフト エグゼクティブアドバイザー

小柳津 篤

日本マイクロソフト エグゼクティブアドバイザー

日本企業を経て1995年マイクロソフト入社。2002年に新設されたビジネス プロダクティビティ アドバイザー部隊を率い、生産性向上やワークスタイル変革に関する社内外のプロジェクトを推進・支援。2009年からはエクゼクティブアドバイザーとして、働き方改革に関する多くの提言を行っている。1963年生まれ、愛知県出身。

日本マイクロソフトは、コロナ禍以前からワークスタイルに関わる観察と変革を繰り返すことで、「いつでも、どこでも、誰とでも」コラボレーションできる環境を実現し、働き方改革の先進企業として認識されてきた。しかし、2002年から同社が開始したワークスタイルイノベーション(ワークスタイル変革)は、単なる働き方改革を目指したものではない。生産性と組織力の向上を目的に行ってきたものだ。また、実現に当たっては失敗と苦労の連続だった。本稿では、変革を長年リードしてきた筆者が、20年に及ぶ試行錯誤から見出したワークスタイルイノベーションの要点を提示する。さらに、コロナ禍で明らかになった課題を克服する新たな試みを論じる。
PDF論文:12ページ[約3,023KB]
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