2021年11月号

「戦略」を企業価値の向上に直結させる法

最適なリソース配分ができているか

小松原 正浩

小松原 正浩

マッキンゼー・アンド・カンパニー シニアパートナー

慶應義塾大学文学部卒業、コロンビア大学国際公共政策大学院修士課程修了。先端産業研究グループのグローバルにおけるリーダーの一人。30年にわたるマッキンゼーでのコンサルティング経験を活かし、主に日本の製造業を中心に戦略策定、新規事業開発、組織変革など、幅広い領域のコンサルティングを行う。また、アジアにおける自動車業界を担当するリーダー。2015年から東京大学大学院非常勤講師として、「企業戦略論」を担当。

野崎 大輔

野崎 大輔

マッキンゼー・アンド・カンパニー パートナー

東京大学大学院人文科学研究科修士課程修了。日本における戦略・コーポレートファイナンス研究グループのリーダー。全社変革、戦略立案、新規事業の育成、M&Aおよび買収後のマネジメント、合弁事業立ち上げ、次世代リーダー育成など、幅広い領域において、日本の製造業を中心とするクライアントにコンサルティングを行う。Kohlberg Kravis Roberts(KKR)およびゴールドマン・サックスでの勤務経験を持つ。

先行きが不透明で将来の予測が困難な時代であることに加え、深刻なコロナ禍は企業の戦略策定をより厳しいものにしている。こうした中でも、多くの経営者はコロナ後の新常態を見据えて、成長を可能にする新たな戦略を模索していることだろう。しかし、長年さまざまな企業でコンサルティング業務に携わってきた筆者らは、旧来の戦略策定の限界を指摘するとともに、企業価値を向上させるという意味で「日本企業の戦略は大いに改善の余地がある」と指摘する。本稿では、従来の戦略策定が通用しなくなった原因を明らかにするとともに、日本企業ならではの戦略に関する問題点を考察。さらに、筆者らが所属するマッキンゼー・アンド・カンパニーが考える、企業の中長期的な成功確率を高める10の要因を交えながら、資本市場から見て、課題のある日本企業の進むべき道を解説する。
PDF論文:11ページ[約1,691KB]
論文セレクションご利用の方は、PDFがダウンロードできます。(詳細はこちら

この号の目次を見る

しおりを挟む位置をクリックしてください。

解除の場合はをクリックしてください。

この記事は以前に読み進めています。
前回読み進めたページまで移動しますか?

移動する移動しない