不確かな未来への変革に不可欠なこと

── 松江氏および藤井氏との議論を踏まえると、Future-proofを実現するためにはパーパスの再定義が必要であると思います。

 未来志向で変革に取り組んでいく姿勢は必要です。そして、不確実性が増大する両極化の時代においてFuture-proofを実現するためには、ビジネスレイヤーの議論やプランニングにばかり力点を置くのではなく、その実現をいかに導いていくか、そのための実装力と変革のスピードをいかに獲得し、持続的に強化していくかに力を注いでいくべき局面に来ていると考えられます。

 であれば、本来は経営者自身が自社のデジタル資産の価値を正しく理解し、経営に与える影響を適切に評価した上で指揮を執らなくてはいけません。つまり経営者には、テクノロジーがイネーブラーとしての効能を可能にすることなどの一定以上の理解が必要不可欠なのです。しかし、残念ながら多くの経営者の理解はそこに至っていません。

── それはなぜでしょう。

 日本企業の構造的な問題として、ITを中心としたテクノロジー周りのシステム構築を当たり前のように外注してきたことがあります。アーキテクチャの提案からシステム構築、そして導入後の運用まで全てをアウトソースしてしまえば、社内にノウハウが蓄積されないのは当然です。テクノロジーを適切に評価する眼力も養われませんから、次から次へと登場する新たなテクノロジー群を機敏に活用できず、結局はベンダーの提案を受け入れるだけの受け身の姿勢になってしまう。しかし、経営層にも現場にも実装力が不足したままでは、ここから先に進めません。特に海外の先進企業群を中心に、デジタル化で先行する企業やテクノロジー活用に優れた企業では、必要なリソース(デジタル人材やテクノロジー洞察のできるアーキテクト)を内部に抱える動きがより進んでいる状況があります。海外の先進企業群は実装力を内包しなければ先に進めないことを理解しているのです。

── 経営層にも現場にもテクノロジー人材が不足しているのですね。

 はい。しかし、デジタルの素養を持つ人材が現場に全くいないかと問われれば、答えは「No」です。自ら情熱を持ってテクノロジーについて学び、今自社に何が必要か、何が課題かを理解している人は社内の現場にも存在しているのです。ただし、経営層がテクノロジーに理解がなければ、そうしたテクノロジー人材を見いだすことも、本来の力を生かすこともできません。

 大切なのは、この事実に正面から向き合い、今すぐ足りないピースを埋めるアクションを起こすことです。必ずしも大規模な投資が必要なわけではありません。組織や産業の枠を超えて必要な情報を収集し、クラウドや、他社が公開しているAPIやアルゴリズムを徹底的に活用できるように、組織を方向転換すればいいのです。