2020年8月号

気候変動をイノベーションの機会に変える

ユニリーバ、P&G、ネスレ、ダイムラー……

アンドリュー・ウィンストン :ウィンストン・エコ・ストラテジーズ 創設者

アンドリュー・ウィンストン

ウィンストン・エコ・ストラテジーズ 創設者

ウィンストン・エコ・ストラテジーズ創設者で、経営と持続可能性の世界的専門家。ウィンストンは以前から、気候変動が人類に迫り来る最大の問題の一つと考えてきたが、ここ数年で科学的実態が明らかになり、緊急度が増すにつれ、彼の思索や発言、著述も切迫感が増している。「私は常々、対策が遅々として進まず、人類の著しい苦難や経済的惨事を未然に防ぎ切れないのではないかと危惧しています」と彼は言う。「もはや抜き差しならない状況で、世界が惨憺たる結末に向かっているのはほぼ確実です。島国が沈み、沿岸部の大都市には人が住めなくなりますが、さらに深刻な事態を回避するには、変革に拍車をかけなければなりません」ウィンストンがこの20年間口をつぐんでいたわけではない。『ビッグ・ピボット』『グリーン・トゥ・ゴールド』を執筆したほか、HBR誌に"Resilience in a Hotter World"(温暖化する世界におけるレジリエンス)を寄稿。助言を提供してきた企業には、3Mやデュポン、ヒューレット・パッカード、インガソール・ランド、ジョンソン・エンド・ジョンソン、キンバリークラーク、マリオット、ペプシコ、プライスウォーターハウスクーパース、ユニリーバなどがある。プリンストン大学、コロンビア大学、エール大学で経済学、経営学、環境マネジメントの学位を取得。

気候変動に対して、傍観者でいられる企業はない。地球に生きる企業が、その対策に本腰を入れなければ、未来を描くことは困難になる。本稿は、気候変動対策および持続可能性を高める具体的な施策について、体系的に解説する。この人類共通の問題に対処するため、企業にはあらゆる資産を総動員する行動が求められる。対策が事業運営に組み込まれることで、ステークホルダーとの関係が強固になり、コストが低減でき、既存のビジネスや製品の本質を問い直すイノベーションにつながると論じる。
PDF論文:18ページ[約3,267KB]
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