2020年6月号

新規ビジネスを高速で開発する実験型組織のつくり方

デジタルガレージの試行錯誤に学ぶ

大熊 将人

大熊 将人

デジタルガレージ 取締役 兼 上席執行役員 DG Lab COO

三菱商事にて海外ベンチャー投資、ファーストリテイリング(ユニクロ)にて米国、欧州を中心に海外eコマース事業責任者を歴任、2016年デジタルガレージに入社。ブロックチェーン、人工知能など先端技術分野を中心とした事業開発、国内外ベンチャー投資を担当する。

渋谷 直正

渋谷 直正

デジタルガレージ 執行役員 DG Lab CDO

2002年に日本航空(JAL)に入社。JALホームページのログ解析や顧客情報分析、航空券などのレコメンド施策の立案・企画・実施を担当。2014年、『日経情報ストラテジー』誌による「データサイエンティスト・オブ・ザ・イヤー」受賞。2019年より現職、デジタルガレージグループでのデータ活用を統括・推進する。

仮説・検証を繰り返して新規事業の開発やイノベーションにつなげる、言わば「実験型組織」になるためには何が必要だろうか。1995年の創業以来、カカクコムやツイッターなどさまざまなスタートアップを輩出・支援してイノベーションへと導いてきたデジタルガレージの試みに、数多くのヒントがある。同社の筆者2人は、実験型組織になるためには、裁量を与え、期間を決めて自由に開発のできる環境、言わば「砂場」をつくることが重要だと述べる。試行錯誤を行うために欠かせないデータ活用の視点も含めて、実験型組織のつくり方におけるポイントについて明かす。
PDF論文:10ページ[約1,203KB]
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