2020年6月号

日本企業が「実験する組織」に変わる方法

顧客起点のイノベーションを実現するために

竹内 達也

竹内 達也

ボストン コンサルティング グループ マネージング・ディレクター・アンド・パートナー

ドイツ銀行を経て、2004年にボストン コンサルティング グループ(BCG)に入社。BCG組織・人材グループの日本リーダー、金融グループ、保険グループ、およびテクノロジーアドバンテッジグループのコアメンバー。銀行、証券、保険、ノンバンク等幅広い分野の金融機関に対し、デジタル戦略、営業改革、事業戦略などのプロジェクトを手掛けている。また、幅広い業界の企業に対し、人材戦略・組織変革に関する支援経験が豊富。共著書に、『BCGが読む経営の論点2020』(日本経済新聞出版社、2019年)、『デジタル革命時代における銀行経営』(きんざい、2019年)などがある。

岩渕 匡敦

岩渕 匡敦

ボストン コンサルティング グループ マネージング・ディレクター・アンド・パートナー

ソフトバンク、複数のIT・ベンチャー企業のマネジメントを経験後、デロイトのデジタル戦略プラクティス責任者、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、ボストン コンサルティング グループ(BCG)に入社。BCGテクノロジーアドバンテッジグループ、ハイテク・メディア・通信グループ、およびコーポレートファイナンス・アンド・ストラテジーグループのコアメンバー。ハイテク・メディア・通信、自動車、消費財、エネルギー産業のデジタル戦略・トランスフォーメーションに加え、先端技術を用いたイノベーション創出、サプライチェーン、マーケティング、成長戦略を得意とする。欧州、米州、アジアを含む20カ国を超えるグローバルプロジェクトを経験。共著書に『BCGが読む経営の論点2020』(日本経済新聞出版社、2019年)がある。

日本はこれまでモノづくりを武器に世界を席巻してきたが、製品・サービスの高性能化や低価格化が進む中、モノの価値による差別化はますます困難になった。顧客ニーズの多様化が進み、それが目まぐるしく変化する環境で勝ち残るには、プロダクトアウトではない顧客起点のイノベーションが求められている。それを実現するためには、組織そのものが時代に応じて変化する「実験する組織」への変貌が欠かせないが、日本特有の制度や文化がそれを妨げている。本稿では、日本企業の組織変革を阻む5つの壁を明らかにし、それぞれの壁を乗り越える具体的な方法を示す。

竹内 達也ボストン コンサルティング グループ マネージング・ディレクター・アンド・パートナー

岩渕 匡敦ボストン コンサルティング グループ マネージング・ディレクター・アンド・パートナー

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