2020年5月号

デジタルエコノミーの隠れた価値を測定する方法

GDPに無料サービスを反映する

エリック・ブリニョルフソン

エリック・ブリニョルフソン

マサチューセッツ工科大学 スローンスクール・オブ・マネジメント 教授

マサチューセッツ工科大学(MIT)のスローンスクール・オブ・マネジメント教授とイニシアティブ・オン・ザ・デジタルエコノミーのディレクターを兼ねる。全米経済研究所(NBER)のリサーチアソシエートでもある。

アビナシュ・コリス

アビナシュ・コリス

マサチューセッツ工科大学 スローンスクール・オブ・マネジメント 博士課程

MITスローンスクール・オブ・マネジメントの博士課程に在籍するかたわら、イニシアティブ・オン・ザ・デジタルエコノミーのリサーチャーを務める。

国内総生産(GDP)は、政策の立案や規制の構築に際し、重要な判断指標の一つとして長らく存在してきた。一方、デジタル商品・サービスは多くが無料であったり、従来よりも高い利便性を安価で享受できたりする。そこにはGDPでは測定し切れない価値がある。本稿では、ウィキペディアやフェイスブックなど無料の商品やサービスが、消費者のウェルビーイングに寄与する度合いを定量化し、GDPを補完する「GDP-B」を提唱する。これを足掛かりに、よりよい意思決定のための指標のあり方を模索する。
PDF論文:9ページ[約2,020KB]
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