2020年1月号

5Gで経営はいかに変わるのか

製造業を中心に13.2兆ドルのインパクト

野中 賢治 :マッキンゼー・アンド・カンパニー シニアパートナー

野中 賢治

マッキンゼー・アンド・カンパニー シニアパートナー

マッキンゼー・アンド・カンパニーの日本における自動車・先端エレクトロニクス(半導体、電子部品を含む)グループ、および通信・メディア・テクノロジー(家電製品、ITサービスを含む)グループのリーダー。アジア地域のリーダーの一人でもある。日系グローバル企業に対し、全社変革、成長加速のテーマを中心に支援。社会および企業のデジタル化に積極的に取り組んでおり、特に競争力と生産性を大幅に高める事業のデジタル変革、およびテクノロジーを核とした新規事業の開発・立ち上げに注力をしている。さまざまなスタートアップ企業のCEO、およびベンチャー投資家へ助言を提供した実績を有し、スタートアップコミュニティの構築も支援している。共著に『デジタルの未来 事業の存続をかけた変革戦略』(日本経済新聞出版社、2018年)がある。

次世代通信規格「5G」の商用化が始まる。「超高速通信」と「超低遅延」「多数同時接続」の3つの特徴を持つ5G開始によって、本格的な常時接続時代が到来する。その変化は、4Gの時のようにスマートフォンに留まらない。とりわけ製造業への影響が大きく、2035年までに全体で13.2兆ドルのビジネスインパクトを与えるという。常時接続された時代において、法人を含めた顧客体験はいかに進化するのか。中国ハイアールや米テスラ等の先端事例をもとに考察する。さらに、マーケット・顧客、エコシステム、ビジネスモデルという「3つのレンズ」を当てながら、実際にビジネスを構築するうえでのポイントをお伝えする。5Gで経営がいかに変わるのかを詳説する。

野中 賢治マッキンゼー・アンド・カンパニー シニアパートナー

PDF論文:16ページ[約3,508KB]
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