2019年11月号

エンゲージメント調査は万能ではない

あくまで職場改善の補完材料である

ピーター・キャペリ

ピーター・キャペリ

ペンシルバニア大学 ウォートンスクール 教授

ペンシルバニア大学ウォートンスクールのジョージ W. テイラー記念経営学講座教授。同校人材センター所長。著書にWill College Pay Off?: A Guide to the Most Important Financial Decision You'll Ever Make, PublicAffairs, 2015.(未訳)がある。

リアト・エルドー

リアト・エルドー

ペンシルバニア大学 ウォートンスクール 博士研究員

ペンシルバニア大学ウォートンスクールの経営学の博士研究員。従業員と組織の関係や従業員エンゲージメントに影響を及ぼす要因を中心に研究を行っている。

コンサルタントや経営者には、従業員エンゲージメント調査への期待と信頼が大きいようだ。しかし研究者の視点で、従業員の業績との関連性を見ると、必ずしもエンゲージメントの効果が明らかとはいえない。業績を高める意味では、給与水準や上司のマネジメントなど他の要因が強いからだ。調査の限界を把握したうえで、エンゲージメントの考え方を活用していくことが肝要である。

ピーター・キャペリペンシルバニア大学 ウォートンスクール 教授

リアト・エルドーペンシルバニア大学 ウォートンスクール 博士研究員

PDF論文:5ページ[約475KB]
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