アメリカの世論調査会社ギャラップ社は、2009年から10年にかけ、1300万人のビジネスパーソンを対象に「エンゲージメント」についての大規模調査を行った。その結果、日本企業ではエンゲージメントの高い「やる気のある社員」の割合はわずか6%で、世界平均の16%、アメリカの31%よりも大きく見劣りした。調査した139カ国中132位という最下位レベルだった。

 ギャラップの調査では、エンゲージメントの測定にあたり「Q12」と呼ばれる項目が示されている。「私は仕事の上で、自分が何を期待されているかがわかっている」「この1週間の間に、良い仕事をしていると褒められたり、認められたりした」「この半年間で、職場の誰かが私の仕事の成長度合いについて話しかけてくれたことがある」などであり、これはまさに、マネジメント層が取るべき行動そのものだ。

 だが、エンゲージメントを高めるために「部下に対してこう接するべき」という方向性はわかっても、実際に日常業務のどのような場面で、こうした働きかけをすればいいのか?

 自身も部下の大量退職に悩まされ、それがきっかけで「エンゲージメント」の重要性を痛感し、それを解決する手段の「Talknote」を開発したのが小池温男・トークノート代表だ。部下たちが離れていく事態に直面し、「従業員の危険な“兆候”はいち早く察知して手を打たなければならない」と実感したという。マネジメント層が日々の業務のなかで、具体的に実践すべき「社員のエンゲージメントを高める」ためにすべき行動にとはどのようなことなのか。小池代表が自身の経験を基に語る。

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生産性を上げ、業績にも結び付くエンゲージメント向上のカギ

〈主な内容〉
・世界最下位レベルの日本企業の「エンゲージメント」現状
・なぜ日本企業には「否認文化」がはびこるのか
・経営者に必要な「従業員の危険な予兆」の察知
・「承認する文化」醸成がエンゲージメントを高める
・従業員約1300人、急成長のエステサロンの営業統括マネジャーが実践する「離職率を下げるエンゲージメント向上術」

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