2019年2月号

持続可能性を戦略の柱とすべきもっともな理由

ESG投資が問われる時代の論点:企業は利益のために そして社会のために

テンシー・ウィーラン

テンシー・ウィーラン

ニューヨーク大学 スターンスクール・オブ・ビジネス センター・フォー・サステナブル・ビジネス ディレクター

カーリー・フィンク

カーリー・フィンク

エデルマンPRワールドワイド 勤務

「企業が社会と共生する」という考え方は以前からあったが、2011年にマイケル・ポーターとマーク・クラマーが「共通価値の創造」についての論文を発表し 「企業は事業と関連する社会問題に対処することで、経済的価値を創造できる」という考え方を示した。そして最近では、企業、行政、NPOや各種団体など立 場の異なる組織が一致して社会的課題を解決するアプローチとして、「コレクティブ・インパクト」が注目を集めている。本稿では、HBR.orgから3つの 記事を紹介し、新たな段階に入りつつある企業と社会との関係を考察する。 ※「企業、政府、NPOがともに価値を生み出すには」「社会貢献活動を上手に知らしめる方法」「持続可能性を戦略の柱とすべきもっともな理由」の3本の論文は、DHBR2019年2月号「企業は利益のために そして社会のために」内に収録されております。ただし、3本一括での販売は実施しておりません。ご不便をおかけいたしますが、ご理解いただければ幸いです。

テンシー・ウィーランニューヨーク大学 スターンスクール・オブ・ビジネス センター・フォー・サステナブル・ビジネス ディレクター

カーリー・フィンクエデルマンPRワールドワイド 勤務

PDF論文:6ページ[約1,265KB]
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