2018年7月号

デジタル広告を“炎上”させない5つの指針

プライバシーを尊重しながら最大の効果を上げる

レスリー K. ジョン

レスリー K. ジョン

ハーバード・ビジネス・スクール 准教授

ハーバード・ビジネス・スクールのマービン・バウワー記念講座の准教授。

タミ・キム

タミ・キム

バージニア大学ダーデン経営大学院 助教授

ケイト・バラス

ケイト・バラス

IESEビジネススクール 助教授

インターネット上の閲覧履歴や興味・関心などに関する「パーソナルデータ」の取り扱いが、企業にとって見過ごせない重要なテーマとなっている。デジタル広告を打つ際、豊富なデータと高度なツールが利用できるだけに、いかに消費者の反感を買わずに最大限の効果を引き出すかが問われている。しかし、消費者の心理は複雑で、プライバシー侵害だと感じることもあれば、そうでないこともある。本稿では、データの取得が直接的に行われたのか、第三者からの提供かという違いに着目しながら、デジタル広告の配信戦略において、留意すべきポイントについて探っていく。

PDF論文:10ページ[約1,047KB]
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