経営トップを巻き込んだチェンジマネジメントを

 自社を支えてきた既存事業を持ちながら、将来を支えるデジタル事業を多く創出し、「デジタルにも強みを持つ企業」へと転換するためには、組織構造、研究開発のとらえ方、予算/評価制度、人事制度など、さまざまな側面から仕組みを整備する活動(チェンジマネジメント)が不可欠である。

 多くの企業においては、デジタルの重要性はすでに認識されて何らかの取り組みは開始されており、今後、本格的に加速させる局面に来ている。一方で、制度や仕組み面での取り組みは弱く、現状のままでは、特定の人のスキル・モチベーションに依存した局所的な活動になりかねない。

 今後、日本企業が「デジタルにも強みを持つ企業」に本格的に転換できるかどうかは、CDO(Chief Digital Officer)/CTO(Chief Technology Officer)およびその配下の現場推進チームの努力に加え、経営トップであるCEO、CFO、CSOを巻き込んだチェンジマネジメントによって事業推進の環境を整えることができるか、にかかっている。

 

(写真左)
山路 篤(やまじ・あつし) アクセンチュア 戦略コンサルティング本部 マネジング・ディレクター
東京大学工学部卒業。2003年アクセンチュア入社。事業戦略、新規事業創出と、それを加速化するためのオペレーティングモデル変革(組織・制度・プロセス・仕組みの変革)の領域において、通信、ハイテクメーカーを中心に幅広い業界のコンサルティングに従事。
(写真右)
土田 研一(つちだ・けんいち) アクセンチュア 戦略コンサルティング本部 シニア・マネジャー
東京工業大学工学部卒業。同大学院社会理工学研究科修士課程修了。2003年アクセンチュア入社。ハイテク業界・通信業界を中心に、デジタル技術を活用したビジネスモデルの転換、それを支える経営の仕組みづくりを支援。