2009年8月号
事業撤退の正しい方法
柔和路線アプローチで負の影響を回避する
不況期のせいで、多くの企業が事業の廃止や縮小を余儀なくされている。このように痛みを伴う決断に強硬路線で臨んでは、残された社員のモラールやロイヤルティが低下し、その結果、事業や顧客に累が及び、最終的には株主価値を損なうはめになる。ケネス・Ｗ・フリーマンは、三五年以上にわたり、事業撤退とそれに伴う人員削減の現場ばかり経験してきた。彼は、事業撤退と人員整理には、時には強硬路線も必要だが、それにまして「柔和路線」が重要であると説く。本稿では、彼のさまざまな経験をひも解きながら、事業撤退の正しいアプローチについて解説する。
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