2006年7月号

企業は「超高齢社会」にいかに備えるべきか

25年後、ドイツの高齢人口は25%、日本は30%を超える

ノルベルト・ハーマン

ノルベルト・ハーマン

コンサルタント

バーバラ D. ボブジャーグ

バーバラ D. ボブジャーグ

アメリカ会計検査院 ディレクター

ディエトマ・マルティナ

ディエトマ・マルティナ

ドイツ・テレコム ディレクター

アイリーン A. カメリック

アイリーン A. カメリック

ハイドリック・アンド・ストラグルズ CFO

コーネリア・ガイスラー

コーネリア・ガイスラー

『ハーバード・ビジネス・マネジャー』 シニア・エディター

ドイツの中堅製薬会社、メディグノスティックスは、生き残りをかけて、いままさにコスト削減に励んでいる。そのようななか、人事部長のフランク・ヘーベラーは目の前に迫った超高齢社会に備えるための長期人事戦略を立案したが、上司の担当役員からは「時期尚早」とあっさり一蹴されてしまった。しかし25年後には、65歳以上の人口が総人口の4分の1を占める。また、優秀な人材を確保するために、託児所の設置を提案したが、いまはコスト削減こそ最優先であると、これも拒否されてしまった。たしかに、目の前の課題を解決しなければ、同社の未来はない。しかし、いま人事施策を改革しなければ、その未来も暗い。このジレンマをどのように解決すべきだろうか。

PDF論文:12ページ[約1,372KB]
論文セレクションご利用の方は、PDFがダウンロードできます。(詳細はこちら

この号の目次を見る

しおりを挟む位置をクリックしてください。

解除の場合はをクリックしてください。

この記事は以前に読み進めています。
前回読み進めたページまで移動しますか?

移動する移動しない