「哲学」がMBAの人気講義になるのはなぜか?

ほんとうの「哲学」に基づく組織行動入門【第1回】

早稲田大学ビジネススクールの教授陣がおくる人気連載「早稲田大学ビジネススクール経営講座」。6人目にご登場頂くのは、組織心理学がご専門の西條剛央客員准教授だ。MBAで担当していた「組織と哲学」の講義は、学生たちの好評を得たという。ビジネスの現場から遠いと思われがちな「哲学」が、組織にどのような影響を与えるのか考える。

哲学はビジネスの現場でも役立つ

 私は早稲田大学ビジネススクールで「組織心理学」「質的研究方法」「ビジネス研究法の基礎」「ソーシャルビジネス特論」といった科目に加え、「組織と哲学」という風変わりな科目を担当していた。実はこの科目は、早稲田大学ビジネススクールでも前例のない科目である。ところが意外なことに、「組織と哲学」というこの講義は、多くの学生が聴講する人気講義のひとつになった。おそらく哲学が「現場で役立つ」ものだと、感じてもらえたのだと思う。

 組織で使える、現場で役立つ哲学とはいったい何であろうか。第1回目では私が立ち上げた「ふんばろう東日本支援プロジェクト」を事例にこの疑問に答えていく。この連載が本当に使えるかどうかは読者の皆様に判断していただく他ないが、経営の分野では「聞いた事がない話」になることはお約束しよう。

「ふんばろう東日本支援プロジェクト」とは何か

 2011年4月、私は早稲田大学で教鞭をとる傍ら「ふんばろう東日本支援プロジェクト」を立ち上げた。これは2011年3月11日に起こった東日本大震災の支援のために、全国の支援者から被災者に必要な物資を必要な分だけ送るための仕組みをつくるところからスタートしたものだ。被災者が必要とする物資を3000箇所以上の避難所や仮設住宅へ届け、その後も「家電プロジェクト」では日本赤十字社の支援を受けられない個人避難宅を中心に2万5000世帯以上に家電を支援した。

 さらに「重機免許取得プロジェクト」では、現地での仕事につなげられるよう1100名以上の被災者が無料で重機免許を取得できるよう支援した。「PC設置でつながるプロジェクト」では219箇所もの仮設住宅のPCインフラを整備。その他にも「ミシンでお仕事」や「手に職・布ぞうり」「就労支援」「物づくり」「学習支援」といった自立支援系プロジェクトや、「おたより」「エンターテイメント」「ハンドメイド」「緑でつながる」といった多岐に渡る50以上のプロジェクト、支部、チームがそれぞれ大規模な支援活動を実現した(注)。

 

 

プロジェクト運営を支えた「哲学」の力

西條 剛央(さいじょう・たけお)。 早稲田大学ビジネススクール客員准教授。2004 年早稲田大学大学院人間科学研究科で博士号(人間科学)取得。2009年より早稲田大学大学院商学研究科ビジネス専攻専任講師、2014年より現職。専門は組織心理学、哲学。2011年、東日本大震災をうけて、独自に体系化した構造構成主義をもとに「ふんばろう東日本支援プロジェクト」を設立、物資支援から重機免許取得といった自立支援まで50以上のプロジェクトからなる日本最大の総合支援組織に育てあげた。2014年、世界的なデジタルメディアのコンペティションである「Prix Ars Electronica」のコミュニティ部門において、最優秀賞にあたるゴールデン・ニカを日本人として初受賞。「2014ベストチーム・オブ・ザ・イヤー」を受賞。」著書に『構造構成主義とは何か』(北大路書房)、『質的研究とは何か』(新曜社)、『人を助けるすんごい仕組み――ボランティア経験のない僕が、日本最大級の支援組織をどうつくったのか』(ダイヤモンド社)など多数。

 この「ふんばろう東日本支援プロジェクト」が構造構成主義という“哲学”をベースにした活動だと述べると驚く方も多いだろう。ここでいう“哲学”というのは、「私の人生哲学」や「経営哲学」といった「私の考え」といった意味での「哲学」ではない。そうではなく、構造構成主義とはニーチェやフッサール、ハイデガー、ソシュール、ロムバッハといった、いわゆるギリシャ時代から連綿と続く“哲学”における現象論、存在論、記号論といった諸領域の原理を体系化したものである。私はボランティアをするのも初めてで、会社やNPOなどの組織を経営したことはなく、実際、私の唯一の武器は「哲学」だけだったのである。

 さて、「哲学」とは何だろうか。いろいろな考え方があるが、ここでは「前提を問い直す」ことと、「物事の本質を洞察すること」という主に二つの機能からなる「考え方」という位置づけで語っていきたい。事実、構造構成主義とは「方法とは何か」「理論とは何か」「価値とは何か」といった根本的な問いに答える理論の体系なのである。

 今回はその中でも「方法の原理」を紹介していこう。言うまでもなく、マーケティングの方法、戦略立案の方法、人材育成の方法、あらゆる分野で「方法」は活用されている。通常、「方法」とは先生や先輩といった先達から、「これについてはこうこうこうするのがよい方法だ」という形で倣い覚えていく。そのためそれぞれの業界で「正しい方法」がある、と思うようになる。

 たとえば、これは心理学でも同じであり、「こうやって実験したり統計を使ったりすることが正しい心理学の方法だよ」と教わると、「それこそが心理学なのだ」と思うようになり、それ以外のやり方は「そんなものは心理学ではない」と邪道扱いするようになる。多かれ少なかれ、我々はそうして正しい方法を手順として倣い覚える。しかし、だからこそ異なる方法を身につけた人達は必然的に正しい方法を巡る信念対立に陥ることになる。そしてその「正しい方法」が有効などころか足枷になっていたとしても、辞められないという不合理が起こるようになる。

 そのような不合理に陥らないためにも、方法の本質を知る必要があるのだ。では「方法」とは何なのか。「方法の本質」、つまりその最も重要なポイントとは何なのだろうか。それに答える理論が「方法の原理」である。

「方法の原理」という普遍的な考え方

 構造構成主義において、方法とは「特定の状況において使われる、目的を達成するための手段のこと」と定義される。何気ない定義にみえるかもしれないが、これは方法の本質——最も重要なポイント——は「状況」と「目的」という2点にあることを示している。

 読者の多くは、日々組織の中で、方法の是非を議論していることと思う。あるいは「こうすれば必ずうまくいく」という法則があると思っているかもしれない。ところが、原理上、どんな状況で、何をしたいかを抜きに、どういう方法がよいかが決まることはない。たとえば、プレゼン方法ひとつとっても、客層は誰なのか、聴衆の数はどのぐらいの規模なのか、屋内なのか屋外なのか、部屋の大きさは、どのような機器を使えるのかといった「状況」と、何を伝えたいかという「目的」を抜きに、どういうプレゼン方法がよいかを考えることはできないことがわかるだろう。

 これはどんな状況、目的においても機能する「絶対に正しい方法」はない、ということである。換言すれば、これまで「正しい」と思っていた方法も、状況や目的が変われば、「間違った方法」になる、ということなのである。ところがこの【方法の有効性は⑴状況と⑵目的に応じて決まる】という「方法の原理」は、いつでもどこでも例外なく妥当する。こうした普遍性を備えた考え方が「原理」なのである。

 未曾有の震災下で既存の物資支援の方法や枠組みの多くは機能しなかったのは、誰が悪いということではなく、これまで有効だった方法が、状況が変わったことにより有効ではなくなったからである。それに対して、ふんばろう東日本支援プロジェクトが機能したのは、常に⑴状況と⑵目的に応じて有効な方法を考え出す、という「方法の原理」を共有し、それを指針に実践したからに他ならない。

 ふんばろう東日本支援プロジェクトの物資支援が被災地全域で広まったのも、この方法の原理に沿った仕組みを備えていたためである。4月1日、初めて南三陸町を訪れたときの状況は次のようなものであった。物資は拠点避難所には山積みになっていたものの、その先の小さな避難所に流すための仕組みも人員もなく、小さな避難所や個人避難宅エリアには物資が届いていない状況であった。しかし、ちょうどガソリンが入手可能になりつつあった時期であり、実際、ヤマト運輸の倉庫に人がいるのをみかけた。それを現地で物資の届いていない避難所を案内してくれたさかなのみうらというお店の店主、三浦保志さんに話したところ、「さかなのみうら」と書けば自分のところに物資は届くから、そしたら全部物資が届いていないところに届けるよ、といってくれた。

 そこで、仙台に戻るとすぐにHPを立ち上げ、現地で聞き取ってきた必要な物資を掲載し、それをTwitterにリンクして、拡散したのである。送れる人は送ってください、送ったらどこの避難所に何をどのぐらい送ったかだけコメントしてください、とすることで、必要な物資がすべて送られたらそれを消すことで、必要以上の物資が届かないようにしたのである。つまり、Twitterの拡散力、HPの制御力を組み合わせ、宅急便という既存のインフラを活用することで、必要な物資を必要な分必要としている人に直送できる仕組みを作ったのである。またAmazonのほしいものリストを活用することで、世界中からクリック一つで、チェンソーや家電など、必要としている人に翌日届けることも可能となった。

 しかし、日々、避難所が統合されたり、移動したりする現地で、数千箇所ともいわれる避難所を廻ることは不可能であった。そこで避難所を把握している各被災行政にこの仕組みを広めてもらうのがよいだろうと考えたが、前例にないことだということで、なかなか前には進まなかった。そのため、別の方法を採ることにした。それは次のような方法だ。

 まず、「ふんばろう東日本」のHPから、その仕組みを1枚のチラシにまとめて、連絡先を明記し、それをHPからダウンロードできるようにした。そして「現地に物資を持っていける人は、このチラシも配って、今後必要になった物資はここに電話するよう伝えてきてください」とTwitterで拡散したのである。要するに、現地に行ける支援者に営業マンになってもらおうという方法を採ったのである。これによって「ふんばろう」を立ち上げて3ヶ月後の7月には1000箇所の雛所を超え、1年で3000箇所以上の避難所や仮設住宅、個人避難宅エリアを対象に35000回以上の物資支援が実現したのである。

本質を意識することで、仕組みは機能する

 このようにしてみると、「方法の原理」とは、必ずしも見たことも聞いたこともないといった方法を生み出すものではないことがわかるだろう。しかし、それをもって原理には価値がないと思うのは早計である。

 実際、既存のマッチングサイトが機能しなかったのである。なぜだったのか。それは津波によりすべて流されてしまった地域は電気、水道、ガスすべてのライフラインが止まっており、当然のことながらパソコンもネットもないため、提供者と受給者がアクセスするタイプのマッチングサイトは、内陸のネットに強い若者しか活用することはできず、最も厳しい状況であった沿岸地域の人々は活用することはできなかったのである。

 また4月中旬頃、某大手通信会社は、最新の物資支援の仕組みをリリースしたと大々的に発表したものの、それは現地でまったく役に立たなかった。それはiPhoneでソフトをダウンロードして活用するタイプの仕組みであり、当時、被災地でiPhoneを持っていて、使いこなせる人はほとんどいなかったためである。

 これらは「目的」は妥当なものであっても、「状況」の把握を間違ったため、まったく役に立たなかったという例である。原理とは、言われてもみれば当たり前のように感じるものであり、それに沿えば必ずうまくいくというものではないが、それから踏み外したときには確実に失敗するという類のものなのである。そして、上記の例にもあるように、現実には、その「言われてみれば当たり前のこと」に自覚的に思いを馳せる理路がないために、多くの人が原理を踏み外し失敗してしまうのである。

 あらためて、ではなぜ原理的な哲学が現実の組織行動において役立ちうるのだろうか。それは事柄の本質が明らかになると認識も明晰になり、自覚的に行動することが可能になるためだ。今回の場合でいえば、方法の本質――最も重要なポイントは、⑴目的と⑵状況という2点にあることが――明らかになったことで、この2つのポイントを意識しながら、より有効な方法を模索、実行することが可能になるということである。

 次回はさらに方法の原理の観点から洞察を深め、原理的哲学が組織でいかに役立ちうるものなのかを示していきたい。

 

※現在、ほぼ日刊イトイ新聞でも西條先生の連載

「西條剛央さんが洞窟で刀を研ぎ澄ましている。」が公開中です。

 

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【注】

ふんばろう東日本支援プロジェクト総実績はこちら

この日本最大規模の総合支援は、日本経済団体連合会、日本赤十字社、参議院の憲法審査会、内閣府(防災担当)にもその実績が認められ、それぞれの公式シンポジウム等に招聘された。また、2014年にはPrix ArsElectronicaという世界で最も歴史と権威あるデジタルメディアのコンペティションにおいて「コンピューター界のオスカー」と言われるゴールデン・ニカ(最優秀賞)を受賞した。Webの創設にあたるWWW(World Wide Web)や Wikipediaなど、その後世界を変えてきた枠組みが受賞したものであり、コミュニティ部門での最優秀賞の受賞は「ふんばろう東日本支援プロジェクト」が初めてである。

 

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【連載】早稲田大学ビジネススクール経営講座

ほんとうの「哲学」に基づく組織行動入門 記事一覧

第1回 「哲学」がMBAの人気講義になるのはなぜか?

第2回 なぜ「答え」ではなく「問い」が大事なのか?

第3回 組織に蔓延する「前例主義」を哲学でどう打ち破るか?

第4回 星野リゾートと無印良品に共通する本質を捉える思考法 

第5回 天才じゃなくても「本質」は掴める