「行動」が「意識」を変える!
企業変革アプローチとしての「アクションセット」

分解スキル・反復演習型能力開発プログラムとは?

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危機意識を持ち変革を求める企業が
プログラムの採用に動き始めた

――企業や団体における研修について、多くの経営者が「理論はわかったが、行動として再現できない」というフラストレーションを感じています。こうした課題への解決アプローチになりそうですね。

 変革が必要なのに、社員の行動が変わらない。そんな現状に対して、多くの経営者が危機意識を高めています。分解スキル・反復演習を採用する企業や団体が増えているのは、危機意識を持つ経営者が増えていることの証左といえるかもしれません。

――どのような企業がプログラムを採用しているのでしょうか。

 一例が、トヨタアカウンティングサービス主催のトヨタグループおよび関連会社の役員・管理職研修です。トヨタグループや関連会社の役員や管理職が一同に会して、演習漬けの研修を行います。多様なバックグラウンドを持つ参加者同士がロープレを繰り返す中で、互いのパフォーマンスを参考にしながら急速にスキルを高めています。

 そのほか、グローバルに事業展開する大手飲料メーカー、大手金融機関、地方銀行など変革に向けた取り組みを推進する企業からの依頼が多いです。福島県教育センター主催の校長マネジメント講座・教頭マネジメント講座でも採用されています。このプログラムには英語バージョンでも実施しています。海外でM&Aを実行した企業、あるいは海外進出を予定している企業向けに多くの実績があるほか、スーパーグローバルユニバーシティに選ばれた私立大学でも実施しています。

変革、成長を目指す日本企業に求められる
“アクションセット”への転換

――困難や課題に直面している企業や団体ほど、実践型のプログラムを求めているということでしょうか。

 変革を必要としている企業ほど、本プログラムへの関心が高いことは確かです。また、M&Aが典型的な例ですが、経営や組織の体制が大きく変化した後にプログラム実施を依頼されるケースも多い。PMI(Post-Merger Integration)プロセスを着実に進めるためには、「PMI100日プラン」などの計画だけでなく、統合プロセスを担うキーパーソンの言動が極めて重要です。そのキーパーソンが、合意形成やコーチングなどの実践的なスキルを身につけているかどうか。それはPMIの成否のみならず、統合された組織の将来を左右するでしょう。

 ただ、私自身は組織の置かれた状況に関係なく、このプログラムはごく普通のビジネスパーソンにとって有効と考えています。スキル向上の機会に恵まれなかった人もいるでしょう、十分なパフォーマンスを発揮できていなかった人もいるかもしれません。しかし、大多数のビジネスパーソンは組織に対する高い帰属意識を持ち、自ら成長したいと考えています。そうした人たちのパフォーマンス向上は、日本経済再生に向けた大きな課題です。「分解スキル・反復演習型能力開発プログラム」の普及を通じて、私はこの課題解決に貢献したいと考えています。

――日本企業がイノベーションを生み出し、成長するためにも個々の能力向上は欠かせません。

 身につけるべきスキルをパーツ分解して、誰でも簡単に反復演習できる分解スキル・反復演習型能力開発プログラムは、一人ひとりの行動を変えることにより、意識を変え習慣化し、変革を実現していくプロセスです。それがもたらすのは、いわばマインドセットから“アクションセット”への転換。日本企業の経営者が変革を実現できるか否かは、アクションセットの手法を駆使できるかどうかにかかっています。

 

記事内で紹介した「分解スキル・反復演習型能力開発プログラム」について、30題のドリルを中心にわかりやすく解説しているのが、山口氏の著書『チームを動かすファシリテーションのドリル』。「1日1分30日」のセルフトレーニングを行うことで、プレゼンや会議で結果が出せるよう構成されている。
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記事内で紹介した「分解スキル・反復演習型能力開発プログラム」について、30題のドリルを中心にわかりやすく解説しているのが、山口氏の著書『チームを動かすファシリテーションのドリル』。「1日1分30日」のセルフトレーニングを行うことで、プレゼンや会議で結果が出せるよう構成されている。
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