企業には、スター人材の採用も必要だが、
「有害人材」を雇わない努力も不可欠である

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有能な人材を雇えば5000ドル程度の価値がもたらされるが、「有害な人材」を雇うと1万2000ドル以上のコストになる――HBSからこんな報告書が発表された。


 スーパースター人材は、企業にとって執心の的である。引く手あまたの彼らは、最大の関心を寄せられ、最高のチャンスを与えられ、高額な報酬を手にし、挫折した時には自信を回復できるようケアされる。

 このような特別待遇が適切なのかという疑問の声もあるものの、スター人材の影響力が並み外れて大きいことは明らかだ。ベイン・アンド・カンパニーの調査によれば、最も有能な人材の生産性は平均的な人材の4倍も高いという。他の研究でも、彼らは事業の利益の80%を生み出すこと、そして、自社に他の有能人材を引き寄せることが示されている。そうしたスター人材は、会社の全従業員の上位3%~20%を占める。

 だが、ハーバード・ビジネススクールから最近発行された研究報告書によると、組織により大きな影響を及ぼしうる、別のタイプの人々がいるという。それは「有害な従業員(toxic workers)」である。

 共同執筆者の2人、HBS客員助教ディラン・マイナーと、コーナーストーンオンデマンド(人材の採用・育成・管理をサポートする企業)の最高アナリティクス責任者マイケル・ハウスマンによれば、「有害な従業員」とは、有能で生産性は高いが、組織に害を及ぼす行為に関与する人たちを指す。両執筆者は、高いスキルを持つ従業員が組織に実質的な損害をもたらしたケースに着目した。セクシャルハラスメント、職場での暴力、不正行為など、職務規定の重大な違反で解雇された従業員だ。そして、このような人々を雇わないようにするほうが、スーパースターを探し出して社内に留めるよりも経済的に有益であることを示した(英語報告書)。

有害な人材を雇うと、いかに高くつくか

 今回の調査で使用したデータは、職務適性テストのソフトウェアを大企業に販売している会社から得たもので、次の3つの内容が含まれていた。(1)求職者の職務適性スコア。(2)離職に関するデータ。たとえばスキルに関する自信、自分よりも他者のニーズに配慮するか、規則の遵守に対する考え方などである。(3)日々のパフォーマンスに関するデータ。これには採用日、退社日、退社理由を含む。

 こうしたデータセットの範囲は、グローバル企業11社と時間給労働者5万8542人に及ぶ。分析の結果、従業員はほぼ20人に1人の割合で、有害な行為が原因で解雇されていた。

 マイナーとハウスマンは、「有害な従業員のもたらしたコスト」と「スーパースターの価値」とを比較した。スーパースターの定義は、「きわめて生産性が高く、同じ成果を上げるためには複数の人員を雇うか、あるいは既存の従業員に給与を上乗せしなければならない人材」とした。比較の結果、有害人材の雇用を避けることは、スター人材を獲得し維持するよりも2倍以上ものコスト削減になることが示された。具体的には、1人の有害人材を回避すれば、約1万2500ドルの離職コスト(有害人材を解雇し後任を充当するコスト)が浮く。一方、上位1%のスーパースター1人が利益に貢献する金額は、約5300ドルに留まっていた。

 ただし、その他の潜在的なコスト、たとえば訴訟費用、法令違反の罰金、従業員の意欲低下、顧客に対する迷惑なども勘案すると、実際の差はさらに大きいはずである。米国最大の求人サイト、キャリアビルダーが2012年に実施したある調査によれば、調査対象とされた約2700の雇用主のうち41%が、有害な人材を雇用した場合のコストは2万5000ドルに相当すると見積り、約25%は5万ドル以上だろうと回答している。

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