2006年7月号 HBR Case Study 記事詳細

■ HBR Case Study

25年後、ドイツの高齢人口は25%、日本は30%を超える 企業は「超高齢社会」にいかに備えるべきか

ドイツの中堅製薬会社、メディグノスティックスは、生き残りをかけて、いままさにコスト削減に励んでいる。そのようななか、人事部長のフランク・ヘーベラーは目の前に迫った超高齢社会に備えるための長期人事戦略を立案したが、上司の担当役員からは「時期尚早」とあっさり一蹴されてしまった。しかし25年後には、65歳以上の人口が総人口の4分の1を占める。また、優秀な人材を確保するために、託児所の設置を提案したが、いまはコスト削減こそ最優先であると、これも拒否されてしまった。たしかに、目の前の課題を解決しなければ、同社の未来はない。しかし、いま人事施策を改革しなければ、その未来も暗い。このジレンマをどのように解決すべきだろうか。


ノルベルト・ ハーマン   コンサルタント

バーバラ・ D・ ボブジャーグ   アメリカ会計検査院 ディレクター

ディエトマ・ マルティナ   ドイツ・テレコム ディレクター

アイリーン・ A・ カメリック   ハイドリック・アンド・ストラグルズ CFO

コーネリア・ ガイスラー   『ハーバード・ビジネス・マネジャー』 シニア・エディター

PDF記事:12ページ[約1,372KB]
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