組織に蔓延する「前例主義」を
哲学でどう打ち破るか?

ほんとうの「哲学」に基づく組織行動入門【第3回】

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変化の激しい現代、これまで通用していた前例が通用しない事態が増えている。しかし、失敗するリスクを恐れ、前例に囚われる組織は少なくない。組織が前例に囚われる理由を明らかにし、いかに変化を起こしていくのか考える。

組織が前例主義に陥る理由

西條 剛央(さいじょう・たけお)。 早稲田大学ビジネススクール客員准教授。2004 年早稲田大学大学院人間科学研究科で博士号(人間科学)取得。2009年より早稲田大学大学院商学研究科ビジネス専攻専任講師、2014年より現職。専門は組織心理学、哲学。2011年、東日本大震災をうけて、独自に体系化した構造構成主義をもとに「ふんばろう東日本支援プロジェクト」を設立、物資支援から重機免許取得といった自立支援まで50以上のプロジェクトからなる日本最大の総合支援組織に育てあげた。2014年、世界的なデジタルメディアのコンペティションである「Prix Ars Electronica」のコミュニティ部門において、最優秀賞にあたるゴールデン・ニカを日本人として初受賞。「2014ベストチーム・オブ・ザ・イヤー」を受賞。」著書に『構造構成主義とは何か』(北大路書房)、『質的研究とは何か』(新曜社)、『人を助けるすんごい仕組み――ボランティア経験のない僕が、日本最大級の支援組織をどうつくったのか』(ダイヤモンド社)など多数。

前回は、方法の原理が、埋没コスト(過去)に囚われることなく、状況(現在)と目的(未来)を軸に意思決定することを可能にすると論じた。しかしながら、行政や一定の歴史を経た企業によくみられる保守的な組織が、前例主義に陥ることなく臨機応変に対応するためには、さらなる困難が伴う。

 組織はなぜ前例主義になるのか。その構造を把握し、そうした組織で新しい取り組みを進めるにはどうすればよいか洞察を深めていく必要がある。今回は、こうした観点から、「価値の原理」という新たな原理と、これまで論じてきたすべての方法に通じる原理である「方法の原理」のさらなる活用法を紹介しよう。

 まず大前提として、我々は基本的に前例にならって仕事をしている、ということを自覚する必要がある。今している仕事を振り返ってみてほしい。仕事を始めた当初は効率が悪かったのものが、いつのまにか自分なりの手順を見つけ、意識しなくてもそのパターンでこなしているところはたぶんにあるはずだ。通常、前例にしたがうことは逐一考えずに自動的に行動できるため、すこぶる効率がよいのである。これは組織においても同じである。

 方法の原理によれば、方法の有効性は、⑴状況と⑵目的に応じて決まるのであった。したがって、「前例にならう」という方法は、状況と目的によって良くも悪くもなる。一般的にそれは、目的と状況が変わらないときに機能することが多い。しかし、現代社会のように変化が急速で激しい状況においては、「前例」が機能しない可能性は高くなる。だからこそ今、前例主義の是非が問われているのだ。

 ここでいう「前例主義」とは、過去に取っていた方法(前例)が機能しないにもかかわらず、それを見直すことなく踏襲し続けてしまう不合理のことを指す。したがって、成果が出ない場合、新たな方法を採用するならば、トライアンドエラーが機能しているということでもあり問題ではない。しかし、保守的な組織においては多くの場合そうはならない。実際、東日本大震災時、被災地では人数分に満たないという理由で、500人いる避難所では300枚の布団が届いたが配らない、800人いる避難所に700個のケーキが届いたが受け入れない、野菜を配らずに腐らせるといった事態が各所で起きた。これも前例が機能しないにもかかわらず「全員に同時に配る」という公平主義、平等主義を踏襲してしまった例ということもできよう。

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