東洋経済オンラインさん、
次は動画コンテンツをつくるって本当ですか?

佐々木紀彦編集長インタビュー 前編

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ビジネス誌系サイトでNO.1のPV数を誇る東洋経済オンライン。来春、次の一手として動画サイトをオープンする構想があるという。東洋経済オンラインはいったいどのようなサイトを目指すのか。編集長の佐々木紀彦氏に聞いた。

 

――動画コンテンツの提供を始める理由を教えてください。

 

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佐々木紀彦(ささき・のりひこ) 1979年福岡県北九州市生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業後、東洋経済新報社で自動車、IT業界などを担当。2007年9月より休職し、スタンフォード大学大学院で修士号取得(国際政治経済専攻)。2009年7月より復職し、『週刊東洋経済』編集部に所属。『30歳の逆襲』『非ネイティブの英語術』『ストーリーで戦略を作ろう』などの特集を担当する。2012年11月、「東洋経済オンライン」編集長に就任。リニューアルから4カ月で5301万ページビューを記録し、同サイトをビジネス誌系サイトNo.1に導く。著書に『米国製エリートは本当にすごいのか』『5年後、メディアは稼げるか』(ともに東洋経済新報社刊)がある。

一言で言うと、自然な流れですね。世界の流れを見ていても、動画広告の占める割合が高くなり、紙メディアをはじめ様々な媒体が動画制作を始めています。コンテンツを面白くするという点でも、広告費を上げるためにテレビに向かっていたブランディング広告をウェブの世界に引き込むという点でも、動画コンテンツに取り組むことは必然の流れだと思います。

――記事を補足する意味で動画を活用するのではなく、動画専用のチャネルを設けて、広告戦略の一環として動画を活用するということですね。

  もちろんそうです。動画にはテレビ番組と比べていくつかの利点があります。制作コストが抑えられ、コンテンツの長さも短く、バラバラにターゲティングされた形で出すことができます。さらにテレビ番組と異なりソーシャルで拡散が可能です。テレビほど大きなマス媒体ではないので、テレビでは扱いにくいテーマを取り上げることもできます。

――そのような動画の作り手として、どのような媒体が登場していますか。

  ヤフーやネットフリックスはもちろん、Bloomberg TV、ウォール・ストリート・ジャーナルのWSJ Liveやニューヨークタイムズのビデオなどが出てきています。そこに東洋経済オンラインも加わる予定です。

  日本ではまだユーチューブ広告が少し盛り上がっている程度ですが、アメリカの流れをみていると、動画広告が広まることは必然です。アメリカでは2016年には動画広告の金額がテレビ広告の10%程度にまで伸びると予測されています。日本は状況が違うので、そこまでのスピードでは進まないと思いますが、遅かれ早かれこの流れはやってくるでしょう。

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