2011年10月号 特集 マーケティングを問い直す時 記事詳細

■ 特集 マーケティングを問い直す時

無料ビジネスの脅威にいかに対抗するか 「FREE経済」の戦略

製品・サービスを無料で提供し、他の方法で利益を上げるというビジネスモデルが、デジタル分野以外にも広がっている。しかし、その脅威にさらされている企業の経営者は、依然としてどう対応すべきかわかっていない。対応を急ぎすぎる企業もあるが、多くの企業は、十分な経営資源があるにもかかわらず、迅速な対応ができていない。

既存企業はまず、脅威を評価することが必要である。すなわち(1)参入者がコストを素早く回収する能力、(2)無料サービスの利用者数の増加スピード、(3)料金を払っている顧客の離反スピードの3つを検討する。さらに、企業にとって大きな課題は、「プロフィット・センター」という考え方にとらわれている点であり、無料ビジネスに対抗するにはこの壁を破ることが重要である。

本稿では、グーグル、ヤフー、ディザレット・メディア、ガルデルマなど、無料化への対応に成功した企業事例を基に、脅威に対して、いつ、どのような戦略を採るのが有効かを提示する。


デイビッド J. ブライス   ブリガム・ヤング大学 マリオット・スクール・オブ・マネジメント 准教授

ジェフリー H. ダイアー   ブリガム・ヤング大学 マリオット・スクール・オブ・マネジメント 教授

ナイル W. ハッチ   ブリガム・ヤング大学 マリオット・スクール・オブ・マネジメント 准教授

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